離婚しても同居するカップルが増えている?離婚後同居のメリットは?

普通は離婚すると別居するのですが、最近では離婚してもそのまま同居しているカップルが多いそうです。

「相手の事が嫌になって離婚するのに同居なんて我慢できないのでは?」
と考えてしまいますが、案外そうでもないみたいです。

今回は離婚後に同居するメリットについて調べてみました。

離婚後同居するメリット

離婚後同居のメリットは、今までと生活環境が変わらない事が一番大きいと思います。

今までと変わらないという事は、周囲にも離婚した事がばれないという事ですからね。

それに子供がいたとしてら、転校させなくていいというのも大きなメリットですよね。

子供がいる場合、離婚して一番被害を受けるのは子供です。

苗字が変わったり、転校したり、片親になったりと何かと子供に影響が及びます。



私も子供が小さい時に離婚しました。

子供たちは私と一緒に家を出ることになり、学校も転校しました。

でも子供たちは、苗字を変えるのが嫌だというので戸籍上は私の旧姓に変えましたが学校では通称として元夫の苗字をそのまま名乗っていました。

もちろん学校には事情を説明して理解してもらいました。

周囲が知らない子供たちだらけでも、やはり苗字が変わるのは子供の心の中で抵抗があったみたいです。

呼ばれ慣れていないから嫌だったというのもあると思いますが・・・

それに新しい引っ越し先を探さなくてもいいというのもメリットの一つだと思います。

普通は離婚が決まれば引っ越し先を早く決めないといけません。
でも家賃が高すぎると払うのも大変ですよね。

ローンがあればそれを家賃と考えて折半することで、お互い経済的にも助かります。

光熱費もそうです。
ひとりで払うより折半すれば安く上がります。

それにお互いの両親も同居している事で「もしかしたらまた復縁して丸く収まるのでは?」と安心するかもしれません。

まとめると離婚しても同居するメリットは・・・

  • 引っ越し先を探さなくていい
  • 生活環境を大きく変えなくていい
  • 家賃や光熱費など経済的に安く上がる
  • 子供がいる場合、転校させなくていい
  • 子供には父親(母親)が今までどおり側にいる
  • 周囲の人に離婚した事がばれない
  • 双方の親が心配しない
  • 妻がパートの場合、辞めなくていい

以上が大きなメリットだと思います。

相手の事がそれほど嫌でない離婚の場合は、同居という考え方もありですね。

相手に対する嫌悪感がカギ

離婚後同居するカップルは、離婚理由にもよると思います。

何となく嫌になったとか価値観、性格の不一致など夫婦としてはやっていけないけど、同居人なら一緒にいても気にならない。

そんな場合は、同じ屋根の下にいても苦にならないのかもしれませんね。

また夫としては無理だけど子供に対してはいい父親だという場合も離婚後同居は可能でしょう。

離婚理由がDVや相手の浮気など、顔も見たくないぐらい嫌なら離婚後同居は無理だと思います。

相手に対してどれぐらい嫌悪感を持っているかが離婚後同居のカギを握っていると思います。

実際、離婚後同居を決意した人の声

★子供のために生きる家族として、協力者としてならやっていけると思ったから離婚しても同居する事にしました。

★夫としての彼は受け入れられませんが、父親としての彼は申し分ないので離婚しても同居をしています。

★離婚は確定ですが、今後もいがみあったり喧嘩したり、子供が不安になることは決してしないように誓いあって同居します。

 

やはり、離婚してからも同居する人たちは、子供のためという理由が多いみたいですね。

子供の世話は二人で協力しあうのか?
お互い好きな人が出来た時はどうするのか?



離婚しても同居する場合はその辺の細かい事も決めておいた方がいいかもしれませんね。

夫婦と同居人という線引きは、なかなか難しいものがあります。

世帯の取り扱いに注意

ところで、普通は離婚すれば役所に離婚届を出します。
戸籍からは妻が世帯から抜けるので、別世帯として新たに届を出します。

私は離婚した時には、もうすでに両親が他界していたので新しく戸籍を作ることになりました。

ところが両親が他界と言う事で本籍も消滅していたんです。
なので、新たに本籍を作ることから始めました。

私の場合は家を出たので転出届を出して、新しい住民票を提出したのですが、同居の場合はその辺がややこしいですね。

ひとり世帯になると、収入によって地域の援助を受ける事が出来ます。

なのでこの辺はきっちり届を出しておいた方がいいのですが、地域によっては離婚しても同居なら住所の変更はないので援助を受けられない事もあります。

同居と言う事で事実婚にされる場合があります。
この辺は各自治体によって処理の仕方が違うと思うので相談した方がいいですね。

ひとり世帯で受けられる公的援助

ひとり世帯になると、国から公的な援助があります。
離婚しても同居していると、これらの援助を受けられない可能性があるのでお住まいの自治体に聞いてみてください。

離婚して同居する場合でも、必ず世帯分離を自治体に届ける必要があります。

児童扶養手当

子供が18歳になるまでは、所得によって変わりますが、満額の場合、1人月に42500円が支給されます。

子供の人数が増えると支給額も増えていきます。

特に母子家庭の場合はこの額は大きいですよね。

その他の公的支援

その他にも住宅手当や医療費助成制度、国民年金の免除、生活保護などがあります。

住宅手当や医療費助成制度は各自治体によって実施しているところとしていないところがあるので聞いてみた方がいいでしょう。

国民年金の免除は所得が低い場合は、受ける事が出来ます。
これは私も受けていました。

生活保護は、申請しても審査が厳しいです。
離婚後、同居しているとまず受けられないと思います。

私も申請しようとしましたが親戚中に「この人を支援できませんか?」という問い合わせをするといわれて、親戚に迷惑がかかるのは嫌だったので諦めました。

その他にも自治体によってひとり世帯を支援する仕組みがあります。
なので離婚したけど、まだ同居している事を説明しどんな支援が受けられるのか聞いてみてください。


離婚後同居と事実婚の違い

 
離婚しても同居しているなら、それは事実婚になるのでは?

という疑問がわきますよね。

離婚すると、慰謝料、親権、養育権、財産分与と細かく取りきめがあります。
それらをすべて解決した後で、同居する事を離婚後同居と言います。

もう離婚しているので一緒に住んでいるとはいえ、他人です。
夫婦生活は成り立ちません。

それとは違い、事実婚は夫婦生活が成り立っているものを言います。

これに似た言葉で「内縁」というのがありますが、これも事実婚と同じです。
婚姻届は出していないけど、夫婦生活を営んでいる場合です。

離婚後同居しているだけで夫婦関係は成り立っていないと言っても立証は出来ないので、各種手当を受けたい場合は速やかに別居した方がいいと思います。

まとめ

今回は、離婚後同居するメリットについてまとめてみました。
でもこの場合、公的支援などは難しいかもしれませんね。

どちらを選ぶかは、相手に対する嫌悪感も関わってきますが、損をしないようによく考えて選択してくださいね。

子供の事も大事ですが、お互い新たな一歩を踏み出すためにも離婚した時は、心機一転して出なおす気持ちでやり直した方がいいかもしれません。

今回は以上になります。
最後まで読んでいただきありがとうございました。



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はじめまして。みゆりんと言います。 サイトに訪問して頂きありがとうございます。 「毎日を楽しく明るく自分らしく」をモットーにしています。 自分が経験したことが誰かの参考になれば嬉しいです。 どうぞゆっくりしていって下さいね。

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